リアルタイム通訳・ビデオ会議のKudoが6.5億円調達、新型コロナが追い風に

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2020年はSaaSが熱い。リモートワークを支えるツールも熱い。中でもビデオチャットに関連するものが今年ブレークしていることは多くの人が知っているところだ。この3つのトレンド要素を内包するKudo(クド)は、Felicis(フェリシス)がリードするラウンドで600万ドル(約6億5000万円)を調達した。
しかし、通訳と複数オーディオストリームのサポートが用意されているKudoのビデオチャット・会議ツールは、新型コロナウイルス(COVID-19)時代のためにつくられたものではなかった。始まりは2016年だ。なので、パンデミックやリモートワークブームが同社の成長をいかに加速させたのか(同社はニュースリリースで3500%成長と書いた)を語る前に、どのように現在に至ったのかについて取り上げよう。
プロダクトを証明するための苦難
TechCrunchは今週初め、Kudoの創業者でCEOのFardad Zabetian(ファルダド・ゼベティアン)氏に同社がどのようにして始まったのか話を聞いた。同氏によると、彼が言うところの分散したミーティングにサポート言語を加える必要を感じた後の2016年にKudoに取り組み始めた。
「インタラクティブな音声とビデオはリモート参加者のために500ミリ秒以下のレイテンシーで集められるか」という概念を証明した後、社を2017年に立ち上げた。さらに作業を進め、同社のプロダクトは2018年9月にマーケットに投入された。
その間、Kudoはエンジェル投資家や友達、家族から資金をかき集めたが、ゼベティアン氏によると合わせて100万ドル(約1億円)に満たなかったという。つまり、Kudoはたくさんの資金を使うことなく多くのことを成し遂げた。10年以上創業者らに話を聞いてきた筆者の経験では、それはいい兆候だ。
そうした取り組みは、新型コロナが世界を震撼させ、企業が出張を

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